世界医薬産業の犯罪 化学・医学・動物実験コンビナート
生物が生きる活力は自然との共生関係を維持する事（それによって肉体的にも精神的にもより充足感を得て活力UP）で発生するが、近代社会は、この自然の摂理に反した流れとなっている。特にコロナ騒動で世界医療産業の犯罪性（企業・大学が一体になって新ワクチン開発等）が目に付いてきた。又多くの人がおかしいときずき始めている。
この事について、既に1990年代に「世界医薬産業の犯罪 化学・医学・動物実験コンビナート ハンス・リューシュ 太田龍」https://web.archive.org/web/20120331153025/http://hon42.com/iryou/sekai.php#link=1-231
との記事がありますので改めて転載します
PART2 化学・医学・動物実験コンビナート
化学工業シンジケート
(前略)
化学工業界の利益は、ほとんどの基幹産業 鉄鋼、石油、航空機、武器と密接に絡み合っている。が、我々はここでは、医学界、および動物実験業界と、化学業界とのドロドロした関係に目を向けてみることにしたい。三者の関係を簡単に図式化すると、医学界は大衆を洗脳し、化学業界がペテンビジネスを続けていられるよう力を貸している。すなわち、ある薬が無用または有害であるということが大衆の目から隠しきれなくなっても、すぐそれに取って代わる新薬を繰り出せるよう常にお膳立てをしているのである。そして動物実験業界は、他のふたつの巨大パワーに原材料と技術とを提供している。この化学・医学・動物実験コンビナートの結束はきわめてかたい。というのも、この三者の利益は完全に常に一致しているからである。今日、化学工業界の送り出す石油化学製品は世界経済の中枢をなし、我々の生活のあらゆる側面に浸透している。ざっと見渡すだけでも、医薬品、化粧品、染料、顔料、添加剤、工業用洗浄剤、接着剤、衣料用洗剤、合成繊維、肥料、農薬、樹脂、プラスチック、潤滑剤、合成ゴム、原子炉などにわたり、その上、その各分野で常に新製品を供給し続けているのである。もちろん、このリストがすべてを網羅しているわけではない。たとえば西ドイツのヘンケル社だけでも、同社発行のパンフレットによれば、あらゆる分野にわたる八〇〇〇種以上の製品を製造しているという。このように、化学工業は他の工業、たとえば石油、鉄鋼、武器産業などの筆頭顧客であると同時に筆頭原料供給者でもある。顧客として大量の石油や鉄鋼を買い入れ、毒ガス、ナパーム弾、細菌兵器、核兵器などの製品にして売るのである。
(中略)
どこの国でも、医学権力は化学工業界のもっとも頼りになる協力者である。無智な大衆はこの両者の協力関係に気づいていないので、事は実に能率的に運ぶ。中世では教会が果たしていた役割を、今日では医学権力が担っているのである。一九七七年、西ドイツ、パソー大学法学部教授のマルティン・フィンク博士が『薬剤テストー犯罪的手法』を出版し、薬剤テストの犯罪性を糾弾した。この本では病院がどのようにして何も知らない患者をだまして新薬のテストをしているか、中には新薬の効能と安全レベルを確定する目的で、スケジュールに組み込まれてしまう患者さえいる、といったことが述べられている。医学界に対しフィンク博士の下した判決は謀殺により有罪。普段は互いに激しく競争し合っている西ドイツの、バイエル、ベーリンガー・ゾーン、べーリンガー.マンハイム、ヘキスト、メルク、シェリング、クノールの七つの製薬会社が、ここで共通の危機に瀕したとみるや、ただちに結束し、「薬学医学研究協会」なる団体を設立した。この団体は、その攻撃の矛先をもっぱらフィンク博士のプライベートな面に向けた。というのも、法律的科学的論争ではとても勝ち目がないと分かっていたからである。本来、製薬会社の犯罪を暴くのは政府の役目である。しかしながら、国と製薬会社とはグルになっているため、国が製薬会社を告訴したといった例はどこの国でも見当たらないスイスという国は、国としては小さいが、その経済力はなかなかのものである。このスイスにおける製薬業界の影響力は政府経由で他に及んでいる。そしてこのスイス方式が、他の多くの先進国でのやり方の手本となっているのである。スイスの製薬業界のある大立者が、中央政府に対し、次のように言ったことがある。「私たちがこの国での一番の多額納税者であり、大口雇用者なんだってことを忘れないで下さいよ。私たちが国を支え、あんた方を護ってるんですよ。だから私たちが政府のやり方に口をはさむのは当たり前でしょう。もし私たちのやり方が気にくわないとおっしゃるんでしたら、私たちはすぐにでもスイスの工場を閉鎖して、どこか開発途上国に移転してもいいんですよ。そこじゃ私たちは大歓迎を受けるでしょうからね。ま、いずれにせよ、私たちは人類のために働いているわけで、あんた方の幸せもスイス国民の幸せも、私達のそれと一心同体ってわけなんですな」。「人類のため」云々は眉つばであるにせよ、この大立者の言わんとしていることへの反論は難しい。事実、スイス政府は彼らの前にひざまづき、言われた通りにする他、しようがないのである。その結果が、予防接種の義務化、医療費の急騰、人口に不相応な強大な軍隊、豊富な水資源を無視した無駄な原子力発電所、などなど、さまざまな常軌を逸した政策となって現われる。アメリカでも事情は酷似しているのではないだろうか。
「法」を作るのは誰か
今日の薬品市場の状況は言語道断、悲劇的でさえある。政府は製薬業界が無用の薬を市場にあふれさせるがままに任せている。彼らに言わせれば動物実験によって、それらの薬の有効性・安全性は十分にテスト済みだという。しかし、これは詐欺である。しかも政府公認の詐欺である。というのは、薬のメーカーも、それを認可する政府も、動物実験などは元来まったく無意味なものであるということを百も承知しているからである。それでありながら、新薬の発売に先だって、一応動物実験さえ経ておけばその薬の副作用が隠蔽不可能という段階に至っても、「必要なテストはすべてクリアした。法律には反していない」と言いわけができるというのが本音なのである。しかし、この「法律」なるものを作らせたのが、実は自分たち自身なのだということは、メーカーも政府も、おくびにも出さない。実際に立法に携わる人々は医学の専門知識などもち合わせておらず、立法の際、最終的には「医学専門家」と呼ばれる人々の意見に従わざるを得ない。ところがこの専門家というのが誰あろう、薬メーカーの代理人なのである。しかもこれらの代理人は政府の保健機関と密接なつながりがあり、両者が同一人物である場合さえある。
(後略）
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