アメリカだけではない！世界中で行われている「国家によるUFO研究」
＞米政府やNASAが宇宙人やUFOの情報を隠す理由として・・・「フリーエネルギーの存在を隠すため」が最も納得もできるものではないか・・・＜（リンク）
なんと、アメリカだけでなく世界各国の政府・軍は盛んにUFO研究を行っている、という記事を以下に紹介します。
この記事よれば、イギリス・カナダ・フランス・ニュージーランド・デンマーク・ブラジル・スウェーデン・ウルグアイ等の国々によって、UFO研究内容が公開されているとのことです。
記事には上がっていないロシアやドイツ・中国などにおいても同様に政府・軍によるUFO研究が進められてると推測されます。当然、日本においても例外ではないと考えられます。
世界各国の政府がUFO研究により何をしようとしているのか？事実は何なのか？
以下、哲学・教養入門ブログ(2019.12.22)の記事 より、一部引用します。
宇宙人について（３）国家による研究と隠蔽
今回は「宇宙人の実在」を裏付けるさらなる証拠として「国家によるUFO研究の存在」「国家によるUFO事件の隠蔽」を挙げてみたい と思います。
アメリカのUFO研究
UFO否定派にとってはあまり触れたくない話題でしょうが、世界の各国政府・軍は盛んにUFO研究を行っています。
よく「アメリカがUFO研究をしている」ということは言われますが、否定派の方では「そんな説は怪しげな『陰謀論』だ」とでも言いたげな扱い方です。
しかしアメリカのUFO研究は陰謀論どころの話ではなく公式に認められたものですし、研究しているのもアメリカだけではありません。
各国のUFO研究について（僕の知っている範囲で）簡単にまとめてみます。
まずはアメリカから。
アメリカ空軍では1947年から69年までUFO研究が行われていました。何度か名前が変わっていますが有名なのは「プロジェクト・ブルーブック」です。
その研究ですが、現在では一部が機密解除されて公開されています。つまり UFO目撃情報を収集・研究していたことを国として公式に認めている わけです。
もちろんUFOとは文字通りには「未確認飛行物体」ですから、いわゆる「宇宙人の乗り物を研究していました！」とは言っていません（^^;）
しかし 調査は1万2000件以上も行われており、そのうち700件以上を「正体不明」に分類 しています。それについては「どんな普通の説明も難しい」と認めているわけです。
一方、空軍はコロラド大学と共同でUFO研究を行うことにし（コロラド・プロジェクト）物理学者のエドワード・コンドン博士が責任者となりました。
1969年の報告書（コンドン・レポート）ではコンドンは「結論」「まとめ」を執筆し、「UFO問題はくだらない。これ以上調査を行うべきではない」と総括しました。
ところが本編の調査分析パートでは説明不可能な事例が多く記載されており（91件中30件！）「コンドンの総括と本編との乖離が甚だしい」と指摘されています。
コンドンは「結論」「まとめ」を書いただけで、本編には目を通してさえいなかったと推測されているのです。
空軍はコンドン・レポートを受けてブルーブックを廃止し、マスコミもコンドンの発表しか見なかったため、UFO問題は「科学的に解決済み」ということにされてしまいます。
実はブルーブック内部には「UFO問題を徹底的に調査すべき」と主張する人たちもいて、UFOを隠蔽したい人たちにとってはだんだん邪魔な組織になっていました。
つまり コロラド・プロジェクトおよびコンドン・レポート自体が、空軍がブルーブックを葬るための口実だった と思われるのです。
というわけでアメリカの表向きの見解は「いや～昔は念のため研究していたんだが、それでもUFOなんてありそうもなかったんでとっくにやめたんですわ」というものでしょう。
ところが……です。
2007年から12年にかけてアメリカ国防総省が極秘にUFO研究をしていたことが政治系ニュースサイト「POLITICO」によって2017年に暴露されて大騒ぎになりました。
やっぱりやっていたわけです（笑）「1969年にやめた」というのは大ウソで、その後も継続的に行っているはずです。
最近（2019年）になっても「海軍がUFO目撃の報告方法のガイドライン作成に着手」「上院議員3人がUFO関連のブリーフィングに出席」など新しいニュースが続いています。
以前にもまして動きが激しくなっている印象があるので、今後の動向に要注目といったところでしょうか。
その他の国のUFO研究
否定派はそれでも「アメリカはちょっと変わったところもある国だから」と言うかもしれませんが、どっこい、UFO研究をしているのはアメリカだけではありません。
いくつかまとめてみます。
イギリス
•国防省に「UFO調査局」が存在し、国防上の危険がないかを調査していたが2009年に打ち切り。調査関連書類は現在までに5万ページ超が公開されている。
カナダ
•軍などが収集したUFO情報9500ページを2009年に公開している。
フランス
•空軍の未確認飛行物体研究所（GEIPAN）が2007年にUFO研究を発表。全体の1600件中28パーセントを「正体不明」に分類。
これ以外にも、ニュージーランド・デンマーク・ブラジル・スウェーデン・ウルグアイなどが政府や軍によるUFO研究をすでに公開しています。
またチリやペルーにも公式なUFO調査機関がある ことが知られています。
要するに 世界中の国々が国家としてUFO研究をやっている わけです。
（中略）
情報漏洩のレアケース
このように、各国がUFO情報を収集・調査しているということは紛れもない事実です。
そして超レアケースではありますが、政府や軍がUFO・宇宙人情報を漏洩してしまうことがありました。
ラリー・ホルコムの著書『アメリカ大統領はなぜUFOを隠し続けてきたのか』に載っているそんな事例をご紹介します。
それは1974年にNBCで放送されたドキュメンタリー『UFO：過去、現在、そして未来』に関する出来事です。これが重要なのは 当局公認で製作された と思われるからです。
番組には軍高官や士官が登場し、飛行士がホローマン空軍基地（ニューメキシコ州）の中でUFO遭遇体験を自由に語るシーンまでありました。
宇宙人存在説を支持するドキュメンタリー作品を政府や軍が支援した などということは後にも先にもこれだけだとされています。
（中略）
政府や軍による隠蔽は実際にある
このように政府や軍はUFO・宇宙人に関する情報を持っています。ごく稀であるとは言え「情報が漏洩することがある」という事実からして、このことは明らかですね。
そして 情報を持っていることは明らかなのに表向きは認めていないのですから、当局が「隠蔽」していることもまた明らか なのです。
次にこの「隠蔽」に関する話をしましょう。
有名な「ロズウェル事件」というのがありますよね。
1947年にアメリカ・ニューメキシコ州にUFOが墜落し「近くのロズウェル基地にUFOの残骸や宇宙人の遺体が回収されたのではないか」と噂されている事件 です。
事件そのものの詳細は今は置いておくとして、この事件に関する公式の説明が二転三転している ことが重要です。
事件直後には基地から「空飛ぶ円盤の破片を回収した」とのマスコミ発表がありましたが、すぐに「最初の発表は誤りで、破片は気象観測用気球の機材だった」と訂正されます。
上から「もみ消し」の指示があったことは明らかです。どのような経路でどんな命令がなされたか、関係者の証言によって今では個人名レベルで判明しています。
しかし事件から何十年かが経ち、破片を回収・調査したマーセル元少佐をはじめ当時の関係者の詳細な証言が出てくると、気象観測用気球説は苦しくなってきました。
すると空軍は今度は「気象観測用気球という昔の説明は嘘であり、墜落したのは当時の最高機密『プロジェクト・モーグル』の機材だった」と訂正しました。
プロジェクト・モーグルとはソ連の核実験で生じる音波を探査するプロジェクトであり、実際にあったものです。「機密だったから言えなかった。ゴメンね」というわけです。
ちなみにいくつかの理由から このプロジェクト・モーグル説も嘘である ことが明らかです。
それはともあれ「空軍が何度も嘘をついて隠蔽を図っている」ということがこうした経緯から読み取れる でしょう。
（引用終わり）
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