生物史から混迷を深める世界を読み解くと、世界支配を目論む人は人類の未来をどう考えて居るのか？
世界的には。2000年頃から国連を中心にミレニアム開発目標 [1] (MDGs)が採択され2015年からMDGsが達成できなかったものを実現することを目指す持続可能な開発目標 (SDGs)が採択され実行に移されている。
ここ最近のTVは、コロナ禍に続いて、持続可能な開発目標 (SDGs)が取り上げ、世論形成を図っている様である。
★現在、世界共通目標になろうとしている認識
・自然との循環共生社会
・持続可能な開発目標 (SDGs)社会
今回は持続可能な開発目標 (SDGs)社会について生物史から考察する
注）（ウィキペヂアより）SDGsは持続可能な開発目標（ Sustainable Development Goals: SDGs）とは国連の持続可能な開発のための国際目標であり、2015年9月の国連総会で採択された『我々の世界を変革する：持続可能な開発のための2030アジェンダ』(Transforming our world: the 2030 Agenda for Sustainable Development)を目指す
持続可能な開発目標 (SDGs) は以下の項目を実行する為の世界の指導者の契約書
- ミレニアム開発目標 [1] (MDGs) を基にして、MDGsが達成できなかったものを実現することを目指す。
【主要には貧困の消滅及び先進国との格差是正：人類特有の私権(私有財産確保）の問題で自然界には存在しない】
- すべての人々の人権を実現し、ジェンダー平等と全ての女性と女児の能力強化を達成することを目指す。
【生物は進化するにつれて役割分化を進めている（メス：安定と充足 オス：外敵闘争）】進化の法則に反する
- 統合され、不可分のもので、持続可能な開発の三側面、経済・社会・環境を調和させる。
【古来、日本においては老舗企業（持続可能では実現されて来た。売り手よし、買い手よし、世間よし。いわゆる「三方よし」が経営哲学となっている】
又
日本国内では、地方創生SDGs・「環境未来都市」構想（地方創生推進事務局 [2]）が発表されています。
「三方よし」のビジネスモデル 未来に永続する事業の必須条件 [3]
を参照にして纏めました
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現代の資本主義の企業は
【初期】
利益第一「企業体は「株主価値の最大化」を経営目標とし、株主価値は、企業価値と等価であり、その最大化こそが経営の目的とされる。」
【1970年頃】・・先進国で豊かさ実現（環境問題のクローズUP）
社会存在としてCSR（企業の社会的責任 / Corporate Social Responsibility）が問われ始める
【2000年以降】
社会起業やCSV（Creating Shared Value：共有価値の創出）などが求められている。
【近い将来】・・「社会的意義」と「創造する未来」を目指す
日本の老舗をモデルとするを企業≒永続する企業
（近江商人の哲学「三方(売り手・買い手・世間)よし」を旨とする）
「買い手よし」は、「顧客セグメント」と「顧客価値」で定義され、どのような顧客に、どのような「価値」を提供するかを考える。これはあらゆる事業の基本的な要素である。「売り手よし」は、「収益の流れ」と「自組織への意義」で定義される。売り手にとってどのような収益をもたらすのかという直接的な便益と事業が組織にうみ出す便益、たとえば、受け継がれている経営理念の実現に寄与する、自組織の社会的認知度が向上する、自組織の構成員の動機づけにつながるなどが想定される。
最後の「世間よし」は「社会的意義」と「創造する未来」によって表現される。ここでいう社会的意義とは事業の全体が社会に対してどのような貢献を果たしているかということである。事業体と社会を分離して考えるのではなく、社会の一部、社会の公器として事業が果たしている役割である。たとえば「価値提案」では、顧客の欲求に対して何を提供するのかという提案がなされるが、「社会的意義」では、それらを越えて社会に対してなしうる貢献を明記すべきである。
もとより事業が存続することで、雇用をうみだす、事業パートナーの活性化に繋がる、地域の経済に貢献する、社会の課題解決につながるなどさまざまなかたちで社会に貢献することが可能である。社会的意義とは、いわゆる社会起業のように、社会課題の解決に特化することだけでうまれるものではなく、事業運営をしていく上で重要な資源である「ヒト」「モノ」「カネ」を適切に活用すること自体が、既に大きな社会的意義を含んでいるのである。
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